本シリーズは、事業承継センター取締役・東條裕一が、経営者から聞いた言葉と、経営者として伝えたい言葉を書き留めた「勇気をもらう経営者の言葉」を、一言ずつコラムとして再構成したものです。志や覚悟、そして勇気を、後継者のみなさんと分かち合えればと思います。

誰に良い顔をして、誰に良い顔をしないか決めろ

皆に良い顔をすると、誰からも選ばれなくなる

経営者であれば、できるだけ多くの顧客に自社の商品やサービスを買ってもらいたいと考えるのは当然です。そのため、対象となる顧客を広く設定し、さまざまな要望に応えようとします。

しかし、私は、ここに中小企業が差別化できない大きな原因があると思っています。

価格を重視する顧客には安く提供し、品質を求める顧客には高品質を約束する。短納期を求められれば急いで対応し、特別な仕様にもできる限り応じる。こうして皆に良い顔をしようとすると、限られた経営資源が分散し、どれも中途半端になってしまいます。

その結果、価格ならもっと安い会社がある。品質ならもっと優れた会社がある。納期ならもっと早い会社がある。何でもできるつもりが、顧客から見れば、これといった特徴のない会社になってしまうのです。

多くの顧客に選ばれようとするあまり、誰からも積極的に選ばれなくなる。 これは、中小企業の経営でよく見られる問題です。

ターゲットを絞ると、顧客のニーズが鮮明になる

顧客を絞り込むことには、二つの大きな意味があります。

一つ目は、顧客が何を求めているのかを捉えやすくなることです。

例えば、ある金属加工会社が、幅広い業界から仕事を受けようとしているとします。顧客によって求める価格、品質、納期、加工技術が異なるため、何を優先して強化すればよいのかが定まりません。

そこで、「図面がない古い機械の補修部品を、少量でも短納期で製作してほしい顧客」に対象を絞ったとします。

すると、顧客の困りごとが明確になります。図面が残っていない、メーカーから部品を購入できない、機械が止まっているので急いで修理したい。こうしたニーズがわかれば、現物から寸法を測る技術や、小ロット・短納期に対応する生産体制など、何を磨くべきかが見えてきます。

対象とする顧客を明確にすることで、それまで漠然としていた顧客ニーズが具体的になり、経営資源を集中できるようになるのです。

ターゲットを絞ると、自社の強みが見えてくる

二つ目は、自社の強みが明確になることです。

経営者に自社の強みを尋ねると、「品質が良い」「柔軟に対応できる」「納期を守る」といった答えが返ってくることがあります。しかし、それだけでは競合他社との違いがわかりません。

強みを知るには、自社を積極的に選んでくれている顧客に注目することです。その顧客が、なぜ他社ではなく自社に発注するのかを考えてみるのです。

先ほどの金属加工会社であれば、「図面がなくても現物から製作してくれる」「一個だけでも引き受けてくれる」「設備が止まったときに素早く対応してくれる」といった理由があるかもしれません。

それこそが、その顧客にとっての自社の強みです。

強みとは、自分たちが得意だと思っていることではなく、顧客が自社を選ぶ理由です。 顧客を絞り込むことで、その理由が明確になり、他社との差別化につながっていきます。

誰に良い顔をしないかを決める

しかし、ターゲットを絞ることは簡単ではありません。

例えば、小ロット・短納期への対応を強みにするのであれば、大量生産による低価格を求める顧客への対応は、優先順位を下げる必要があるでしょう。目の前の売上を考えれば、経営者としてはためらうものです。

しかし、すべての顧客を追いかけていては、本当に自社を必要としてくれる顧客に十分な価値を提供できなくなります。

だからこそ、経営者は「誰に良い顔をするか」と同時に、「誰に良い顔をしないか」を決めなければならないのです。

これは、顧客を粗末に扱うという意味ではありません。自社が最も価値を提供できる顧客を明確にし、その顧客から選ばれる会社を目指すということです。

後継者のあなたへ

後継者は、先代から引き継いだ顧客や事業を、できるだけすべて守ろうとするものです。しかし、あらゆる顧客の要望に応え続けることが、会社の将来にとって良いとは限りません。

私は、営業戦略を考えるとき、「顧客をどのように攻略するか」よりも、「攻略する顧客を誰にするか」を決めるほうが、はるかに大きな影響を持つと考えています。

売り方を工夫する前に、誰に売るのかを決める。その顧客のニーズを深く理解し、自社が選ばれる理由を磨いていく。そこに、中小企業が差別化するための出発点があります。

あなたの会社は、誰に良い顔をしようとしているのでしょうか。そして、その顧客から選ばれるために、誰に良い顔をしないと決めているでしょうか。

本記事は、事業承継センター取締役・東條裕一の原稿「勇気をもらう経営者の言葉」をもとに構成しています。